【住まいのお金】知ってる?リフォームにかかる“お金のキホン”を再確認!

必要なリフォーム費用を把握し、資金計画を立てよう

必要なリフォーム費用を把握し、資金計画を立てよう

いざ「リフォームをしよう!」と思い立ったとき、何よりも気になるのがリフォームに先立って必要となる “お金”。「一体いくらになるの? 支払いやローンを借りた場合の返済は?」といった、予算や返済プランが一番気にかかる……という人も多いと思います。

実のところ、リフォームには工事費用以外にもさまざまな諸経費が発生します。工事内容や支払い方法によって金額や支払いのタイミングが異なるので、まずはリフォームを始めるにあたってどんな費用がどのくらい発生するのか、どんな支払い方法があるのかといった基本的な知識を事前に知っておくことが大切です。それによりリフォーム会社に依頼した見積やプランのチェック、リフォームの資金計画がよりスムーズにでき、予想外の出費にも慌てずに済みます。ここでは費用の種類や資金計画、返済方法などリフォーム資金の基本について紹介します。
リフォームに必要な費用・経費の種類

リフォームに必要な費用・経費の種類

工事代金をはじめ、リフォームにともなう主な費用の種類については以下を参考にしましょう。

【リフォームにともなう主な費用・経費の種類】
■耐震診断費用(一戸建てで必要な場合。見積もり時に支払う場合も)
■印紙代(売買契約書やローン契約書に貼付する印紙税のこと。税額は金額により異なる)
■工事代金の前金・中間金・残額(最終金。竣工後に清算して)
■引越し費用
■仮住まい、トランクルームなどの賃料
■カーテン、家具、家電、住宅設備、照明器具などの購入・工事費用
■その他諸費用(リフォームローンの手数料、保証料、変更登記の費用など)

小規模リフォームの場合は工事完了後に一括支払する場合もありますが、大規模なリフォームでは2~3回に分けて支払うケースが一般的です。各費用の金額や割合、支払いのタイミングはリフォーム会社によって異なるので、見積り時に確認をしておきましょう。

大がかりなリフォームを行う場合、工事中の仮住まいや荷物を預けるトランクルーム代、2回分の引っ越し費用なども発生します。さらに、リフォームに伴いインテリアや住宅設備を一新する際の家具・家電購入代といった、見積りに出てこない経費にも注意を。一戸建てのリフォームでは、現場調査時に「耐震診断」を行った場合の診断費用も必要になります。これも、リフォーム会社によって料金が異なるので確認しておきましょう。

印紙代や引っ越し代、仮住まいに関わる費用は現金で払うことも多いので、工事日程などから判断して、リフォームとは別にかかる費用などは自己資金を用意しておきましょう。
費用の総額を見積り。支払いプランを立てよう

費用の総額を見積り。支払いプランを立てよう

次に自分が行うリフォームに必要な額を見積りましょう。一般的にリフォーム会社を検討する時は、納得のいく数社に絞った段階で各社に見積り書を出してもらいます。見積り書の金額はもちろん、単価や材料名などの明細もチェックして比較検討できるようにしましょう。

全体の費用が分かったら、次に資金計画を立てます。貯金などの自己資金がいくらあるのかをチェックし、生活費や教育費、老後の資金など残しておくべき金額を除く、リフォームに充てられる額を算出します。
住宅ローンの種類を知り、ライフプランに合ったローンを組もう

住宅ローンの種類を知り、ライフプランに合ったローンを組もう

リフォームで利用できるローンは以下の2タイプがあります。それぞれの特徴を踏まえて、自分にあったローンを選びましょう。

1. 住宅ローン 
リフォームする住宅を担保に借りるローンで、長期の返済が可能。変動型金利や固定金利など数種類の金利が選べて低金利、長期間の借入、借入額の上限が多いのがポイント。ただし、審査・手続きの手間や諸費用がかかる。
・金利…低い
・審査期間…長い
・諸費用…多い
・返済期間…長い(最長35年)

2. リフォームローン
無担保で借りられるケースが多く、手続きも簡単で返済期間が短く借りやすいのがメリット。ただし金利が高めで、借入額も数百万円程度と住宅ローンより少ない。
・金利…高め
・審査期間…早い(およそ数日)
・諸費用…少ない
・返済期間…短い

注意したいのは、借入できる額ではなく「毎年いくら返済できるのか」に重点を置くこと。年間で返済できる額を検討した上で借入額を決め、無理のない返済プランを組みましょう。


税金が戻る制度や、市町村の補助制度にも注目を

リフォームを行うと、税金が戻ってくる「減税制度」があります。具体的には、10年以上のローンを組む場合に適用される「住宅ローン減税」、5年以上のローンに対して適用される「ローン型減税」のほか、自己資金で耐震・バリアフリー・省エネなどのリフォームを行う場合に適用される「投資型減税」です。資金の使い方や工事費用、条件等よって活用できる制度が違ってきますので、詳しくは下記のコラムページを確認してみましょう。

【リフォームで税金が戻ってくる。3つの減税制度をご紹介。その1・投資型減税】

【リフォームで税金が戻ってくる。3つの減税制度をご紹介。その2・住宅ローン減税&ローン型減税】
また、岡山県内の市町村では、耐震改修工事を行う際の現況診断や補強計画といった「耐震診断費用」や、耐震改修にかかる費用の一部を補助しています(昭和56年5月31日以前に工事着手されたものなど、一定の要件あり)。ただし、すべての耐震改修に補助があるわけではなく、市町村によって条件や金額も異なるため、事前に確認しておくことが必要です。

【リフォームは耐震改修を実施するチャンス!近年頻発する地震に備えて強い家づくりを】

限られた予算内でリフォームを成功させるためには、お金についてしっかり把握することが大切。賢い資金計画を立てて、憧れのリフォームを実現しましょう!